【転職の内定で迷うならやめたほうがいい?】承諾前に確かめることと人材会社の本音
就活マンこと、藤井智也です。
転職活動でやっと内定が出たのに、なぜか気持ちが晴れない。
承諾の返事をしたらもう戻れない気がして、「こんなに迷うなら、やめたほうがいいのかな」とメールを打つ手が止まっている。
先に答えると、迷うこと自体は、やめる理由になりません。
やめたほうがいいのは、迷いの中身が「転職で解消したかったこと」と重なる時と、懸念を聞いても答えが返ってこない時です。
迷いの中身の測り方と、承諾前に確かめること、人材会社が返事を急かす理由までを書きます。
転職の内定で迷うのは普通。やめたほうがいいのは、懸念に答えが返ってこない時

「迷うならやめたほうがいい」とよく言われますが、迷っている時点でその会社は合っていない、のでしょうか?
僕の答えは違っていて、迷いはやめる理由にはなりません。
ただし、例外が2つあります。
迷いがゼロになる内定はない
まず受け入れておきたいのは、会社のことは結局、入社してみないと分からないという事実です。
付き合う前には見えなかった一面が、付き合ってから見えてくるのと似ています。
どんな上司がつくのか。
どんな仕事を任されるのか。
このあたりは内定の時点では、どれだけ調べても確定しません。
実際、転職した人がみんな今の会社に満足しているわけでもありません。
厚生労働省が2026年9月に公表した令和7年転職者実態調査では、転職した人の今の勤め先への満足度D.I.は44.0ポイントでした。
D.I.は、「満足」「やや満足」と答えた人の割合から、「不満」「やや不満」と答えた人の割合を引いた差です。
満足側が上回ってはいるものの、入社してから不満を感じている人も一定数いるということ。
内定の時点で迷いが残るのは、むしろ自然な状態と言えそうです。
ただ、受け入れるだけでは足りません。
調べれば分かったはずのことを調べずに入社して後悔するのが、一番もったいないからです。
やめたほうがいいのは2つの時だけ
では、やめたほうがいいのはどんな時か?
1つ目は、迷いの中身が「今の会社を辞めたい理由」と同じ形をしている時です。
2つ目は、懸念点を聞いても答えが返ってこない時です。
著書『脇役さんの就活攻略書』では新卒の話として、人事に頼んでも現場の社員さんと話をさせてもらえない場合、その企業への入社は改めて考えるべき、と書きました。
転職でも同じことが言えます。
返事を不自然に急かして、考える時間をくれない会社も同じです。
内定と引き換えに就活を終えるよう迫るオワハラについても、僕は「オワハラするような企業には入社しない方が良い」と考えています。
入社前の質問に答えてくれない会社は、入社後に困った時も答えてくれない可能性が高いと考えています。
迷っている内定をやめるかどうかの線を、ひとことでまとめます。
やめるかどうかは、迷いの大きさで決めない。
迷いが辞めたい理由と重なるか、聞いたことに答えてくれるか。
この2つで決めてください。
迷いが消えるのを待っていたら、返事はいつまでもできません。消すより、迷ったままでも決められる材料を集める方が、ずっと早いです。
迷いの中身を「転職で何を解消したかったか」に戻して測る

迷いの中身と言われても、ピンとこないかもしれません。
測る時の物差しは、あなたが転職しようと思ったきっかけです。
前の会社で嫌だったことが、内定先で解消されるか
第二新卒の転職で、こんな後悔をする人がいます。
転職先の選定がめちゃくちゃ適当だったり、エージェントに紹介されて適当に転職しちゃって、2社目に入社したものの年収が下がって後悔している。
原因は、なぜ転職しようと思ったのか、何を解消したい転職なのかという軸を持っていないことです。
軸がないと、前職で良かったところが次の会社で悪くなって、それがまた転職理由になってしまいます。
同じ厚生労働省の調査で、自己都合で前の会社を辞めた人に理由を3つまで聞いた結果があります。
上位はこの3つでした。
- 賃金が低かったから:25.5%
- 会社の将来に不安を感じたから:25.2%
- 満足のいく仕事内容でなかったから:24.7%
自分の辞めたい理由をこのどれかに当てはめて、内定先でそれが解消されるかを見てみてください。
入社直前の漠然とした不安は、転職に限らず誰にでも出るもの、という印象です。
一方で、辞めたい理由と同じ形の迷いは別物です。
給料が理由で辞めるのに、内定先の昇給の仕組みが分からなくて迷っている。
これは不安というより、確認が足りていない状態です。
迷いの中身が、今の会社を辞めたい理由と同じ形をしているなら、その内定は一度立ち止まった方がいいです。
そもそも今の会社を辞めるかどうか自体でまだ迷っている人は、転職すべきかどうか迷う20代に向けた記事から読んでみてください。
複数の内定で迷う時は、比べる軸を1本に絞る
内定が2社、3社と出て、どれにするか決められない人もいると思います。
同じ調査では、転職した人が今の勤め先を選んだ理由も聞かれています。
一番多かったのは「仕事の内容・職種に満足がいくから」で、40.2%。
次が「自分の技能・能力が活かせるから」の38.4%です。
「賃金以外の労働条件がよいから」は23.1%にとどまりました。
条件より、仕事の中身で選んだ人の方が多かったわけです。
比べる時の1本目の軸は、さっきの「転職で解消したかったこと」です。
項目を10個並べて点数をつけるより、その1本で並べた方が答えは出やすいと思います。
それでも差がつかないなら、本当に差がつけにくい会社同士なのかもしれません。
差がつかないところまで調べたなら、最後は直感で選んでいいです。
ずるずる迷い続けないように、返事の期限から逆算して「この日までに調べ切る」という日を先に決めておいてくださいね!
内定後は「聞いていい立場」になる。承諾前に確かめること
迷いの中身が分かっても、それが内定先で解消されるかは、確かめないと判断できません。
そして確かめるなら、内定が出た今が一番いいタイミングです。
内定が出たら、立場が入れ替わる
選考中、残業や年収のことを聞くのをためらった人は多いのではないでしょうか?
本では就活生向けに、選考中に「30代で年収はいくらになりますか?」と聞くと「条件ばかり気にする人なのかな?」と思われてしまう、と書きました。
でも、内定を獲得した後なら話は別です。
内定後は、何でも聞けるボーナスタイム。
転職も同じで、選考中は遠慮していた残業の実態や評価のされ方、年収の伸び方を、今なら聞けます。
企業が人を雇うことの影響よりも、自分が企業を選ぶという選択の方が、人生に対する影響力は大きいと僕は思っています。
内定者が条件や働き方を質問してくることも、企業は織り込み済みで採用しているはずです。
内定が出た後に懸念を聞くのは、わがままではなく、入社を真剣に考えている証拠です。
現場の人の話と、書面の2つで確かめる
確かめ方は2つあります。
1つ目は、入社前に現場の社員さんと話す機会を作ってもらうことです。
入社前に仕事の理解を深めておきたい、という前向きな理由で頼めば、むしろ向上心のある人として受け取られます。
著書では、会社を辞める理由で多いのは仕事内容のミスマッチ、労働条件、人間関係、キャリア形成の順だと書きました。
このうち人間関係だけは、配属される部署や自分の性格によって変わるので、入社前に確かめるのは難しいんですよね。
逆に言えば、仕事内容と労働条件は、入社前に確かめられます。
2つ目は書面です。
2024年4月から、労働契約を結ぶ時に「就業場所・業務の変更の範囲」を明示することが必要になりました。
労働条件通知書でこの欄を見ておくと、入社後にどこまで仕事や勤務地が変わりうるかが分かります。
変更の範囲の読み方は、配属ガチャの記事で詳しく書いています。
承諾の前に確かめておきたいのは、次の4つです。
- 1日の仕事の流れと、一番しんどい業務を現場の人に聞く
- 忙しい時期の残業と、休日出勤の有無を現場の人に聞く
- 30代で年収がどのくらいになるかを人事に聞く
- 労働条件通知書で「変更の範囲」と給与の内訳を見る
頼んでも現場の人と話せない、質問に答えが返ってこない時は、1章で書いた「やめたほうがいい」2つ目に当たります。
ここまでの整理
- 迷い自体は、どの内定にもある
- 測るのは「転職で解消したかったことが、ここで解消されるか」
- 内定が出た後は、懸念を聞いていい立場になる
人材会社が承諾を急かすのは、入社が決まると売上が立つから
担当の人がここまで親身に動いてくれたのに、今さら断るのは申し訳ないな。
承諾の前に出てきやすい気持ち
担当者に悪いと思う気持ちは、自然なものです。
ただ、急かす側の仕組みを知っておくと、その気持ちに判断を引っぱられにくくなります。
エージェントは、入社が決まった時に報酬が出る
人材紹介のビジネスモデルは、求職者を企業に紹介した際に、年収の約30%が紹介先の企業から支払われます。
年収400万円の方の転職を支援して入社すれば、400万円の30%である120万円が人材紹介会社に入ります。
つまりエージェントは、転職が決まって初めて売上が立つ立場。
会社や担当者によりますが、月ごとの目標を持って動いている担当者も多い印象です。
承諾の返事は担当者にとって売上が決まる瞬間なので、急かされたとしても、それはあなたが決める期限とは別物です。
お金の流れについて、1つ補足しておきます。
人材紹介会社の手数料は職業安定法32条の3で決められていて、受け取るのは求人を出す企業からです。
求職者から手数料を取ることは、一部の例外を除いて原則できません。
一方で、早く辞められると人材会社が困る仕組みもあります。
国の許可を得て人材紹介をしている会社は、紹介した人の「就職から6か月以内の離職者数」を、厚生労働省の人材サービス総合サイトで公開する義務があります。
2023年10月の改正で、公開する期間は2年から5年に延びました。
あわせて、紹介した人が早く辞めた時に手数料の一部を企業へ返す「返戻金制度」があるかどうかも公開されています。
早く辞められれば数字として何年も残り、返戻金制度がある会社なら手数料も減るということです。
本来、合わない会社への入社を勧めても、人材会社は得をしない仕組みになっているわけです。
迷っていると言えない担当者なら、それは担当者側の問題
この章の最初に書いた「担当者に悪い」という気持ちは、以前の記事でも取り上げました。
「こんなに親切にしてくれたんだから、あまり気は進まないけど、この人からの紹介先を断るわけにはいかないな」という気持ちになってしまう。
これでは元も子もありません。
エージェントの目的は、その人に合う企業の紹介にあるからです。
迷っていると伝えたら、担当者に「なぜこの会社が自分に合うと思うのか」を説明してもらってください。
性格や価値観、強みまで踏まえて理由を語れる担当者なら、相談する価値があります。
その説明が自分の認識と大きくズレていたら、ちゃんと否定するのは求職者側の大切な役割です。
迷っていると正直に言えない担当者なら、その人に人生を左右する判断を預けない方がいいです。
僕自身、大手エージェントを使った時に、流れ作業のように求人を渡されるだけの担当者に当たったことがあります。
担当者によりますが、合う会社より受かりやすい会社を右から左へ紹介する人も、ぶっちゃけいます。
担当者が懸念点まで答えてくれるかの見極め方は、親切なエージェントの見極め方の記事にまとめました。
それでも返事を急かされたら、「後で後悔しないために、じっくり考えて決めたいです」と担当者に伝えれば十分です。
曖昧に濁すとさらに押されることがあるので、はっきり伝えてくださいね!
僕も面談をする時は、紹介する会社の懸念点もこちらから話すと決めています。
人材会社をやっている僕が言うのも変ですが、担当者に悪いからという理由で入社を決めるのが一番もったいないです。担当者への義理と、入社してから毎日働く何年分かは、まったく釣り合いません。
承諾するなら自分で選んだと言える形で、断るなら早く
ここまで確かめたら、あとは返事をするだけです。
承諾する場合と断る場合で、気をつけることが少し違います。
判断材料を自分で揃えてから返事をする
承諾する時に最後に効いてくるのは、自分で決めたと言えるかどうかです。
適当になあなあで「これでいいか」と決めたことは、後で後悔しやすい。
でも、自分で判断材料をしっかり持って「これで決める」と決めたことなら、後で失敗しても納得できます。
確かめた上でまだ残っている迷いなら、それを抱えたまま決めていいと思います。
自分で確かめて決めた内定なら、入社後にうまくいかなくても、それは次の判断材料に変えられます。
人生が最初の1社で決まらないのと同じで、2社目ですべてが決まるわけでもありません。
断るなら、早く・はっきり
断ると決めたら、連絡は早い方がいいです。
ずるずる迷って連絡が遅れるほど、相手の会社にも自分にも負担が残ります。
何事も、はっきり言うのが超大事です。
承諾した後に覆すことも、できなくはありません。
民法627条では、期間の定めのない雇用は、申し入れの日から2週間で終了するとされています。
ただ転職の場合、入社日に合わせて今の会社の退職を進めている人が多いはずです。
承諾後に覆すと今の会社との話にも影響が出ることがあるので、承諾は入社するつもりでしてください。
今の会社への退職の申し出も、入社日が決まってから動くのが安全です。
断ると決めたら、その日のうちに伝えてくださいね!
